日経新聞をスムーズに解約するには?
日本経済新聞の購読を解約したいと考えている方に向けて、正しい手続き方法と注意すべきポイントを解説します。日経新聞は紙の宅配版と電子版があり、それぞれの解約方法や、両方を利用している場合の手続きは異なります。
日経新聞を解約する方法
日経新聞の解約方法は、購読しているサービスによって異なります。適切な方法で手続きを行いましょう。
日経電子版(有料会員)の解約方法
日経電子版を解約する場合は、「ご購読サポートトップ」画面の「契約内容の確認・変更・解約」から手続きを行います。このページにアクセスするには、日経IDでログインした状態で日経電子版のウェブサイトから進みます。
解約手続きは月の途中でも行えますが、実際の解約適用は翌月からとなっています。解約手続きをした月の末日までは電子版のサービスを利用できますし、その月の料金は全額発生します。
紙の新聞と電子版セットの解約方法
日本経済新聞(宅配)と日経電子版のセットプランを両方解約する場合、日経IDでログイン後、「ご購読サポートトップ」画面にアクセスします。その後「契約内容の確認・変更・解約」を選択し、「日経電子版と宅配を同時に解約」ボタンをクリックして手続きを完了させます。
電子版のみを解約して紙の新聞だけを継続したい場合、「ご購読サポートトップ」から「契約内容の確認・変更・解約」に進み、「日経電子版を解約」を選択します。これにより、翌月から紙の新聞のみの契約に切り替わります。
紙の新聞のみを解約して電子版だけを継続したい場合は、同じ画面から「宅配を解約」を選択します。
日経新聞を解約する際の注意点
解約手続きを行う際、いくつかの重要な注意点があります。思わぬトラブルを避けるためにも、これらの点を確認しておきましょう。
解約のタイミングと料金発生について
日経新聞(紙版・電子版とも)は月ぎめの料金体系となっています。解約手続きをいつ行っても、その月の料金は全額発生し、実際の解約適用は翌月からとなるため注意が必要です。
関連サービスの自動解約について
日経電子版を解約すると、主契約である電子版は解約されますが、関連する読者割引対象サービスは自動的には解約されません。
例えば、日経MJビューアー、NIKKEI Mobility、日経ビジネス電子版などの読者割引対象サービスを利用している場合、これらのサービスは翌月から通常料金(割引なし)で請求されます。
関連サービスも解約したい場合、「日経IDラウンジ」の「ご利用中の日経IDサービス一覧」から別途解約手続きを行う必要があります。